学歴社会は終わったのか?(1)×日米学歴社会比較
今回は、私の今までの経験を元に、日本の学歴社会の現在、過去、未来、及び学歴社会の日米比較について記載したいと思います。
学生の読者の方や、子育て中の父母の方の参考になれば幸いです。
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1.学歴社会崩壊論
まずは学歴社会は既に崩壊しており、無意味だという論調の意見をご紹介します
いまも日本は学歴社会なのか? | 知ったかぶりでは許されない「学校のリアル」
【学歴社会は崩壊した?】令和の時代を生き抜くには個人で稼ぐ力が必要
上記の二つのページをざっくりとまとめると、以下のようになります。
(1)高学歴であれば雇用が約束されたのは過去の時代
明治の頃は、高学歴であれば、国が雇用して役人となり、立場が約束されていた。
しかし、現在は雇用先は企業になっている。企業の採用担当者は「人材不足」を嘆いている。すなわち、高学歴であっても優秀な人材であるとは限らず、苦労しているとのこと。
(2)大企業に入っても生涯が保障されているわけではない
「高学歴」→「大企業に入社」したところで、生涯が保障されている時代は終わった。不景気になればリストラがされる時代。
(3)学歴がなくてもスキルがあれば評価される
例えば、以下のようなスキルは将来的に評価される時代になってくるので、「高学歴」は必須ではない。
①プログラミング
②Webデザイン
③ライディング
⑤人をまとめるスキル(リーダーシップ)
(4)高学歴のメリットはたかが知れている
高学歴のメリットとは、例えば、所詮は以下の程度である
①就活で有利になれる
②頭がいいと思われる
③周りにも高学歴の人達が集まる
2.学歴社会の現実(一般論)
学歴社会は崩壊はしておらず、未だに残ってはいる。
ただし、これからは変わってくるであろうという意見は以下。
学歴社会の終わりは来る?今後の就活生が意識すべきこととは | Seed's LOUNGE
まとめると以下のような感じです。
(1)就活において高学歴が圧倒的に有利
大学別で、エントリーすらできない場合などもある。
(2)学歴は一定は信用できる明確な指標である
高学歴ということは、その大学に入るための努力をしたことが評価される。
(3)企業側も変わってきてはいる
近年では、人間性や社風にマッチしているか、成長意欲、入社の目的が明確か、
なども重視されるようになってきている。
3.学歴社会の現実(経験則)
(1)就活における有利度
・私自身は、いわゆる一流大学の卒業ではありません。
・ここでいう一流大学とは、旧帝大(東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学)、その他の有名国立大学、またはいわゆる有名私立大学等を意味します。
・就職活動において、これらの大学が圧倒的に有利であり、悔しい思いをした事も何度もあります。
・特に、旧帝大でも、東京大学や京都大学は別格で、彼らは就職活動において専用のルートがあり、内定を得やすいというような話までありました。
・また、企業が各大学に出す、「学校推薦の枠」というものも顕著です。一流大学ほど枠を多く用意し、それ以下の大学には枠が少なかったり、自由応募をするしかなかったりします。
一定以上の大学からの推薦枠を使うと、「よほどの事が無い限り落ちない(内定を得られる)」と言われております。
・学校推薦でその企業に申し込むと、内定を辞退することは原則としてできない代わりに、企業側もその大学からの人材を確実に獲得できます。また、学生としても早期に就職活動を終えることができます。学校推薦の場合は、自由応募の場合と異なり、一次選考や二次選考は免除され、いきなり最終面接と簡単な筆記テスト(SPIテスト等)だけで終了ということも珍しくありません。
このように、就職活動においては学歴の壁を痛感する場面が非常に多くありました。
今では多少変わってきているとは言え、企業側にとっても学歴である程度ふるいにかけるのは止むを得ないことだと思われます。
どれだけ人間性が素晴らしくても、スキルがあっても、学歴で弾かれてしまうと、選考の対象にすらならないという厳しい現実があるのです。
(2)入社後もついて回る学歴
・運よく、いわゆる大企業(東証一部上場企業等)に就職できたとしても、学歴という呪縛から完全に逃れることは無いと思います。
・勿論、会社に入ってからは実力であったり、コミュニケーション能力であったりと、評価の項目は色々と出てきます。
・一方で、会社には、各大学の卒業生によって構成される「〇〇大学OB(OG)会」等がある場合があります。このような場合、会社のトップ層にはやはり一流大学の卒業生が並んでいることが多いです。これが直接的に会社での出世に影響するかどうかはなんとも言えませんが、古い考えの人ほど、同郷や同じ出身大学に対する思い入れというものが強い傾向にあるようにも思います。
(3)社外でもついて回る学歴
・社会人となった後は、色々な取引先の他社の方に知り合う場面が多くなります。
異業種交流会等で情報交換をしたり、人脈を広げる機会もあると思います。
・こういった場面で、いきなり「出身大学はどこですか?」というような不躾な質問をしてくるような人はそうそういません。しかしながら、話の流れから自然と出身地や出身大学の話になることはそう珍しいことではありません。
このような場面で、決して威張ることなくサラリと自分の出身大学を言えるか、やや名前を出しにくい大学なのかということも大きな違いを感じることがあると言えます。
(4)困った時に助けてくれる有名学校の絆
・一流大学や有名進学校で、特に私立の場合では、縦の結束も横の結束も強かったりします。このような場合、例えば失職した時、事業がうまく行かず困っている時等に、相談に乗ってくれたり、適格な人材を紹介してくれるというようなネットワークが形成されていたりします。このようなネットワークは、何をするにもアドバンテージになり得ます。
同じようなサービスを同じような質で提供している人や会社がいれば、やはり同郷や同じ出身校の方を優先したいと考えてしまうのは無理もないことでしょう。
4.アメリカは実力主義か?
よく、「アメリカ等の欧米諸国は実力主義だ」と言われるかと思います。
外資系の企業に勤める場合でも、実力次第であるという面が多いでしょう。
しかし、これは、正しいようで正しく無いと思われます。
詳しくは、下記が参考になります。
池上彰氏が解説「『学歴社会の日本、実力主義のアメリカ』は正しいのか?」 | 文春オンライン
この記事では、「アメリカこそ学歴社会」という論調ではあります。
これも正しいです。
しかし、私が実際にこちらで感じているのはこれともやや異なります。
それは、「アメリカは学歴も実力(成果)も肩書も必要な社会」ということです。
まず、アメリカの方が学歴によって就職の有利不利があります。
ハーバード大学、スタンフォード大学、マサチューセッツ工科大学(MIT)等は、一度は耳にした方も多いでしょう。
このような大学の出身者は当然就職でも有利になります。
また、「同じ大学の卒業生」という意識は日本人のそれと比べても非常に強いようにも思います。
しかし、就職した後に必要となってくるのは実力(成果)や肩書です。
実力が無い、つまり成果を出せないと評価をされないので昇進もできず、最悪の場合は解雇をされます。この点は日本よりもシビアです。
また、転職することが日本に比べてはるかに多く、人材が流動的なアメリカでは、管理職(マネージャー)の肩書の有無、資格等の有無についても有利不利が如実に現れます。
したがって、会社員として勤めながらも、セミナーを受講したり更に別の大学に通ったりして、スキルを磨いたり資格を取得する人も非常に多いです。
5.まとめ
・今回は、学歴社会否定論と学歴社会肯定論を並べて上で、私自身の経験と日米比較を織り交ぜた投稿となりました。
・学歴社会自体が現在のまま変わらないとは思いませんが、それはイコール「学歴はどうでもよい」ということでは無いということは明白です。
「学歴社会は崩壊したのだから一生懸命勉強しても無駄」という事ではないということだけ強調しておきます。
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米国駐在における、日米比較等は以下をご覧下さい!
sousuke22101243.hatenablog.com
米国駐在における陸マイラー、航空会社上級会員編は下記をご参照を!
sousuke22101243.hatenablog.com
投資編のその他の投稿はこちら!
sousuke22101243.hatenablog.com
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