アメリカの独善主義×アメリカの正義とは×真珠湾攻撃とは
またトランプ大統領による独特の言い回しが出てまいりました。
個人的にはトランプ大統領について特別な感情は持っておりません。
しかし、太平洋戦争（大東亜戦争）については、一日本人としてそれなりに意見をもっていますので、コロナウイルスを「真珠湾攻撃よりひどい」とする発言は受け入れ難いものがあります。
そこで今回は、アメリカと日本の戦争、いわゆる太平洋戦争についてなるべく分かりやすくかつなるべく客観的に検証してみようと思います。
なお、一定の信憑性、及び論争のある点については、双方の意見を記載しているという点でWikipediaを主にソースとさせて頂くことをご了承下さい。
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1．真珠湾攻撃は奇襲か否か
「真珠湾攻撃が奇襲であった」つまり、「米国側に何の通達もなかった」かどうかについては、長年論争になっております。
現在では、日本側から何らかの通達があった事までは特に争いが無いようです。しかし、詳細については主に以下のどちらが正しいかどうかは論争があり、真実は闇の中という感があります。
①通達はあったが、何らかの原因で正しく伝わらなかった
②通達はあったが、「日本側からの奇襲」として米国の国民感情を鼓舞するために無視した
2．開戦に至るまでの重要事項
(1)オレンジ計画
オレンジ計画とは、1920年～1930年代において、アメリカが将来の仮想敵国として、日本を含めた複数の国との対処法や作戦などの総称をいいます。
当時の状況としては、及び国防の観点からとしては、あらゆる可能性を事前に検討しておくのはアメリカに限らず当然と言えば当然です。
当時の日本も、アメリカ等との戦争に備えて計画や準備を当然していたのです。
「真珠湾攻撃は奇襲である」とする極論の中には、「特に険悪な状況でもなかった両国なのに、日本が突然攻撃を始めた」というニュアンスが含まれているように思いますので、この点は明確に異なるとは言えるでしょう。
日本もアメリカも、お互いが近い将来に戦争状態になるということは予想していたのです。
(2)ハル・ノート
日米が戦争をする切欠となった要素の大きなものとして、「ハル・ノート」は無視することはできないでしょう。この存在は日本人であれば覚えておいて欲しいものです。
詳細はかなり複雑なので省きますが、当時、資源をアメリカからの輸入に頼っていた日本からしてみれば、かなり一方的であり、経済制裁とも言える内容でした。
後述の東京裁判（極東軍事裁判）において裁判官の一人を務めたパール判事は、以下のように述べています。
「米国が日本に送ったのと同一の文書（ハル・ノート）を他国に送れば非力なモナコ公国やルクセンブルク公国でさえ必ず米国に対して武力をもって立ちあがっただろう」。
それほど、アメリカが当時突き付けてきた日本に対する要求は厳しいものであったということは事実と言えるでしょう。
2．原爆投下
「原爆投下が戦争の終結を早めた」という切手をUSPS（アメリカの郵便局）が発行しようとした事が話題となり、日本側が抗議したというニュースを覚えていらっしゃる方もいるかもしれません。
しかし、アメリカ人の一部の中には、原爆投下を正当化する意見も確実にあるのも事実です。
アメリカ人の中には、「自国の行いは正義」という思想が根強くあるのも否めないでしょう。
3．東京裁判（極東国際軍事裁判）
(1)A級戦犯とは
未だに、スポーツの試合等で、敗戦に大きな責任がある者として、「A級戦犯」等と表される場合があります。
しかし、多くの方が既にご存じかもしれませんが、東京裁判における、A級戦犯、B級戦犯、C級戦犯は、「罪の重い順」にA、B、Cと決められたわけではありません。
あくまでも「罪の種類」による区分に過ぎないのです。
この点を、日本人は少なくとも認識して、「一番罪が重いもの」という意味で「A級戦犯」などとは使ってはならないと思います。
(2)法の不遡及の原則の無視
そもそも、「A級戦犯」等、一部の罪については、ポツダム宣言後のロンドン会議で、必要に迫られて制定されたものです。
これは、このような罪の概念を設定しないと、「当時の日本の政府の要人の中に裁く事ができない人がいた」という事になります。
しかしながら、これが法の不遡及の原則に反する意見があります。
法の不遡及とは、「制定された法律は、過去の行いに適用されない」という刑事罰の原則です。
極端な例として、日本の法律において、「いかなる場所においても喫煙をしたら10万円以下の罰金」という法律ができたとします。
この法律を過去の行いにも適用し、例えば街においてある監視カメラ等を確認し、喫煙が確認できた人について片っ端から10万円の罰金刑に処す、という様なものです。
(3)戦勝国側の罪の不問
いわゆる東京裁判では、敗戦国である日本側の政府高官のみが裁かれる結果となりました。裁判中における証拠も、日本側に有利な証拠はどのようなものでも却下され、戦勝国側に有利な証拠は例え伝聞であっても採用されたとの意見もあります。
また、戦争には当然、相手がいるわけであり、仮に真珠湾攻撃が奇襲であったとしても、戦勝国側も原爆投下を始めとする、多大な罪があるはずなのに、これらは一切不問とされました。
このような結果から、「東京裁判は、戦勝国が敗戦国を一方的に裁くショーであり、およそ裁判とはいえない」という意見も根強くあります。
4.まとめ
・今回は、トランプ大統領の「真珠湾発言」から、太平戦争に関する論点を簡単にではありますがまとめてみました。
・本投稿は、現在のアメリカを批判したり、日米間の友好関係について異論を唱える意図はありません。
・しかし、両国間の歴史、とりわけ戦争についての事実を完全に無視して、表面上の友好関係だけを築くという事は意味の無い事ではないかと、個人的には考えます。そのためにも、自国の歴史については自分なりにしっかりと理解して把握しておくことが重要であると思います。
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署名捺印した契約書は有効か？×民法90条等×ハンコ文化
別の投稿で、芸能事務所と所属タレント間の関係について、記載しました。
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その後、複数の方面から、「契約書に署名捺印しても無効にできるのか？」という質問を頂いたので、改めて契約とは何であるかについて、契約が無効となる場合について等をなるべく簡単にまとめたいと思います。
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1．そもそも契約とは
法律の解釈上、契約とは、「双方の意思表示が一致した時」とされています。
例えば、パン屋さんにパンを買いに来たお客さんと店員がいると想定します。
客：「このアンパン下さい」
店員：「はい、アンパンですね、100円です」
客：「はい、100円です（お金を渡す）」
この瞬間、「アンパンを100円で買いたい」という客と、「アンパンを100円で売ります」という店員の意思が一致しています。この時、契約（売買契約）が成立しています。
このような場合は一般的な生活の場面であり触れております。しかし、言うまでも無いですが、いちいち契約書を交わすような事はありません。
すなわち、「契約の成立が成立しているか否かの段階においては、契約書の有無は無関係ということになります」
2．契約が無効になる場合・取り消しとなる場合
契約が無効になる場合には、「無効」と「取り消し」とがあり、実際はその法的効果はやや異なるのですが、ここでは細かくは触れないでおきます。
要は、「契約が無効になる・無効にできる場合がある」とだけ覚えておいて下さい。
3．契約を無効にできる場合
契約を無効にできる場合においては、色々な種類がありますが、一般的な生活をしている場合と想定すると、以下のパターンぐらいと覚えておくだけで十分と思います。
(1)公序良俗違反（民法90条）
契約を無効にできるものとしての典型です。公序良俗違反とは、ざっくり言うと、「常識的に考えてあり得ない」という類のものです。
例えば、以下の例が考えられます。
①「お金を借りる」、「お金を貸す」という契約において、「返せない場合は死ななければならない」という条項がある。
②「毎月〇万円支払う」という条項がある「愛人契約」。
①については、お金を返せない場合の罰則として命を奪うというのはあまりにも常識的に考えて重すぎるということで無効となります。
②については、そもそも愛人を持つということ自体が許されていないため、このような契約自体が無効ということになります。
その他、色々なパターンが考えられますが、世の中には公序良俗違反に該当すると思われる契約を結ばされているケースというのは思いの外多いようです。
「あまりにも不利な契約を結ばれてるかもしれない。おかしいかもしれない。」と思った時には、契約の内容が公序良俗に違反する可能性がありますので、専門家に相談した方がよいでしょう。
(2)錯誤（民法95条）
錯誤とは、簡単にいうと、「間違って結んでしまった契約」という契約になります。
極端な例で説明すると、「1万円相当の物」の売買契約において、「数値を書き間違えて、100万円」と書いてしまった場合があります。
このような場合、「1万円で買いたい」という意思と、「100万円で購入する」という意思が一致していません。この場合、「錯誤」があるとして、契約を無効にすることができます。
ただし、間違えた側があまりにも不注意であったりした場合等には、無効にできない場合もあります。
「1万円相当の物を100万円で買うということが常識的に考えてあり得るか」という点と、
「100万円で売ることができるとして期待したにも関わらず、無効とされる、売る側の不利益」のバランスが考慮されます。
(3)強迫（民法96条）
強迫とは、文字通り、「強く迫る」という意味となります。刑事罰の対象となる「脅迫」とは異なります。
例えば、「取引をしないと、ひどい目に遭わせる」などと脅して契約をさせたり、軟禁状態や暴力をふるう等して、無理やり契約をさせたような場合です。
このような場合も契約を無効とすることができます。
(4)詐欺（民法96条）
詐欺とはいわゆる「騙されて契約した」場合となります。
ただし、詐欺による場合は、契約は無効ではなく、「取り消すことができる」という規定になっている点に注意が必要です。
※無効と取り消しの違い：「無効」とは、何もしなくても契約が最初から無かったものとなるということですが、「取り消し」とは「取り消します」という意思表示が必要である点、また、一定期間経過すると取り消すことができなくなるという点にも注意が必要です。
3．クーリングオフ制度について
訪問販売やキャッチセールスにおいて、突然の出来事であったり、長時間の拘束を嫌って契約をしてしまうケースがあり、そのような契約を取り消すことができる制度としてクーリングオフ制度があります。
これは特定商取引法に記載されている場合が多いです。
契約をしてしまった時の状態や、商品の種類等によって、契約から何日後までにクーリングオフができるかという点が異なる点に注意が必要です。
4．契約書の署名捺印
契約書に署名捺印をしてしまったら、例えどんな契約であっても守らなくてはならないと考えてしまう人が意外に多いようです。
しかし、上記の通り、一方にとってあまりにも不利な契約内容であったり、一方が正常でない状態で契約をさせられた場合には、例え署名捺印をしてしまったとしても、無効であったり取り消したりすることができるという点はしっかり覚えておく必要があるでしょう。
5．欧米におけるサイン文化と日本のハンコ文化
ちなみに、署名捺印についてですが、捺印、つまりハンコの文化は日本特有のようでして、欧米ではまず見ることはありません。欧米では基本的に全てサインです。
そもそも、100円ショップでも購入することができるようなハンコによる捺印が契約成立の有無等について重要視されるというのもおかしな話ではないかと思います。
また、近年では電子サイン等も普及してきており、契約時にもわざわざ両者が顔を合わせたりすることもなく、契約書を郵送等することもなく、電子ファイルを送信して、電子的にサインをして終了という事が多くなってきています。
未だに日本の各種公的機関における書類には、「捺印」を求められることが多いですが、そろそろこの捺印・ハンコの文化からは脱却した方がよいように思います。
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コロナウイルス×新学期9月移行について
現在（2020年5月5日）、コロナウイルスの影響で学校の休校状態が続いております。
そんな中、「新学期を9月に移行する」という説が検討されているようです。
文科相「大きな選択肢」9月入学・新学期の議論加速 – 日本教育新聞電子版 NIKKYOWEB
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・個人的には、この移行は各所に相当の負荷がかかると思いますので、諸手を上げての賛成はできません。しかし、一方、現状では既に新学期から2カ月の休校が決まっており、今後も続くとなると、現実問題として9月にせざるを得ないのではないかと思います。
・しかしながら、半年乃至1年の移行というのは、今後の人生設計にも大きな影響があります。
例えば、一般的な企業に勤めた場合、現在の制度では60歳で定年となります。
希望する場合は定年後再雇用制度で65歳まで働くことはできる場合が多いです。
しかし、定年後再雇用制度ですと給料が大幅に下がることが多いです。
すなわち、「定年まで何年働けるか」ということは、一般的な企業に就職する場合において、「生涯収入」に影響してくるのです。
※現在、定年を65歳に移行する制度や、定年後再雇用制度は見直される動きがあります。
・ということは、今まで4月から就職できていた世代の就職も9月からになるということになり、若干ではありますが、約半年分の生涯年収分について損をすることになります。これを大きいと見るか、些細な差と見るかについては色々な意見があろうかとは思います。
・止むを得ず「9月新学期」という制度に移行するのであれば、下記２つの制度の導入を合わせて検討すべきと思います。
(1)9月に一つ上の学年として新学期を迎える事ができる制度
・例えば、2020年4月1日をもって小学校1年生となった生徒について、2020年9月1日には、「小学校2年生」として新学期を迎える事も選択できる制度にするということです。勿論、全員ではなく、一定の確認テスト等をパスした場合等にするべきだとは思いますが。
(2)飛び級制度
・現行の日本の制度では、義務教育の過程においてはいわゆる「飛び級制度」はありません（義務教育以降は一部導入している高校、大学はあります）。
義務教育の過程では、「全ての生徒を平等に扱うべき」という考えからとのことです。
しかしながら、そもそも全ての生徒の産まれ持った勉強能力が異なるのは当然であり、何が何でも平等に扱うというのはナンセンスではないかと、個人的には思います。
現在、幼少教育を専門とする塾等が豊富にあり、幼稚園の段階で小学生のカリキュラムの勉強をしている子供もさほど珍しくはありません。
このような子供達にも全員と同じように小学校1年生から必ず入学させるという必要性は無いのではないでしょうか。
先進国間、及び新興国との競争が益々激化している近年では、「優秀な人材」の育成が必要不可欠です。
「平等」に拘るあまり、国際競争に乗り遅れてはならないと思います。
(3)飛び級制度等の弊害
・上記の(1)や(2)の飛び級制度等の弊害についても認識はしております。
・まずは、「交友関係」の問題があろうかと思います。クラスの中に年齢がバラバラという事態が生じ、友人関係を築く際に何かと問題が起こることは想像できます。
・また、筋力や体格等、勉強ではどうにも克服できない「体育」についてどうするのかという問題もあります。
・その他、「飛び級」をしてしまった生徒がそのままモチベーションを保てるのか等の懸念もあろうかと思います。
まとめ
・今回は、新学期移行説についてと、それに伴って導入するべきと個人的に考えている制度について記載しました。
・どのような制度にしようと、メリット・デメリットはあるものですが、「デメリット」ばかりを強調せず、「メリット」についてもキチンと目を向けて欲しいものです。
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アメリカ駐在×アメリカ旅行×家電製品×変圧器
アメリカと日本とでは、コンセント（英語ではOutlet)から来る電気の電圧が異なるということはご存じでしょうか。
アメリカ駐在経験者の方のブログ等では、変圧器について、必要・不要の両方の意見があります。
今回は、日米の電圧の違い、一般的な意見、及び私自身の経験についてまとめようと思います。
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1．日米の電圧等の違い
(1)そもそも電気とは
いきなりで恐縮ですが、いわゆるコンセントから流れてくる電気は「交流電気」ですので、以下の３つの要素があります。
・電圧
・電流
・周波数
と、あまりこの辺りについて突っ込むと別の内容のブログになってしまいますので、とりあえずこの程度に留めます。
とにかく、この３つの要素があるのです。
(2)電圧の違い
日米の一般的な家庭のコンセントにおける電圧は以下の通りとなっております。
日本：100V-110V
アメリカ：120V
なお、電流や周波数の点では特に問題が無いとされています。
2．変圧器の要否（一般論）
・上記の通り、日米で電圧が異なります。基本的に上記の電圧に合わせて家電製品が作られているので、原則としてアメリカの家電製品は日本で使えないし、日本の家電製品はアメリカでは使えない、あるいは使わない方がよいとされています。
・そこで、日本の家電製品をアメリカに持ち込んで使うためには、基本的には「変圧器」を使用した方がよいです。そうしないと、家電製品に過度な負荷がかかり故障や、最悪の場合は火が出たりして大惨事にもなりかねないと言われております。
・一方、昨今の家電製品は「ユニバーサル仕様」の物が多く、アメリカを含めた幅広い国の電圧で使用できるようになっているとも言います。「ユニバーサル仕様」となっているかどうかは、家電製品の注意書き等に記載されている、電圧の範囲で分かります。
・「ユニバーサル仕様」の家電については、変圧器を使わなくても特に問題が無いとの経験談もよく聞きます。
・しかしながら、ドライヤーや炊飯器等、熱を発する家電製品については、日本製のものを使う場合は変圧器を使用した方が安全であるとの意見が一般的です。
3．変圧器の要否（体験談）
・私の経験としても、上記の一般論は概ね正しいです。ただし、「ユニバーサル仕様」とは言え、古い家電製品を日本から持ち込む場合は、寿命を劣化させる原因ともなりますので、変圧器を使った方がよいようです。私が日本から持ち込んだドライヤーですが、変圧器を使ったり使わなかったりしておりましたが、最終的には故障してしまいました。
・また、日本から持ち込んだ炊飯器ですが、逆に変圧器を使用すると全く動きませんでした。変圧器なしだと動きます。炊飯器は、上記の通り、いわゆる熱を発する家電製品の典型ですので変圧器を使った方がよいのですが、動かないとどうしようも無いので、変圧器なしでずっと使用しております。
ただ、使い方としては、炊飯の約１時間が終わればすぐにスイッチをオフにして電源をコンセントから抜くようにしております。2年近く使用しておりますし、さほど最新のものではありませんが、今のところ故障はしておりません。
4．家電製品の持ち込みの要否
・そもそも家電製品を持ち込むか否かですが、これは渡米期間、単身か家族帯同かによっても色々と状況が異なってきます。
全体的に家電製品はやはり日本製の方が性能が良いので、なるべくなら持ち込みたいところです。
特に、個人的には、ご飯には拘りたいので、炊飯器は持ち込みたいと思い持ち込みました。
・一方、特に拘りがある場合でもない限り、ドライヤーは持ち込まなくてもよいかもしれません。持ち込む場合は、渡米期間中に故障することを覚悟した方がよいと言えます。私の周りでも、故障率が特に高いのはドライヤーであったように思います。
5．他の駐在員から情報収集を
・駐在員の場合は、交代により入れ替わりの場合もありますし、そうでない場合でも、駐在員同士でネットワークが形成されている場合があります。誰かが帰国し、誰かが渡米するタイミングが重なることはそうそう珍しいことではありません。
・そういった駐在員の中には、「アメリカで購入した家電製品の処理」に困っている方というのがかなりいたりします。そういった情報を事前にキャッチしておけば、譲ってもらう事も可能です。渡米直後は何かと出費も重なりますので、譲ってもらうことができれば、節約にもなり、双方にとってメリットがあります。ただし、物によっては何代にも亘って譲り受けられてきた家電製品である場合もありますので、その点の心持は必要です。「使えたらラッキー」ぐらいに思っておくとよいでしょう。
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アメリカ駐在×アメリカ旅行×お勧めのお土産
2020年5月現在、コロナウイルスの影響で日本⇔アメリカ間の移動はほぼ壊滅的です。
感染者の方々の一刻も早い回復を願い、医療従事者の方々のご献身に感謝するとともに、この事態の収束を願ってやみません。
さて、事態が収束しましたら、今まで禁止、自粛であったアメリカへの出張、旅行をする機会が増える方もいらっしゃるでしょう。
今日はそんな時に現地滞在の日本人へ、もしくはアメリカ人へのお土産としてお勧めのものをご紹介します。
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1．日本人へのお土産
日本人のお土産については、やはり食料品に限るかなと思います。
特に、アメリカのお菓子については、好き嫌いがはっきり分かれるところです。
正直に言ってしまうと、「アメリカのお菓子は甘すぎて好きになれない」という意見の方が感覚的には多いかなと思います。
ただし、アメリカとは言え、地域によっては日本食材が手に入るスーパーがあり、最近では品揃えも豊富になってきております。
日本の一般的なスーパーで買えるようなお菓子は割と手に入る地域もあります。
以上を踏まえ、私がお勧めのお土産をご紹介します。
(1)かきたねキッチンシリーズ
皆さんご存じの柿の種ですが、実は日本食材が手に入るスーパーでは、「柿の種」自体は売っており、手に入る場合があります。
しかし、更に上等な、「かきたねキッチン」のシリーズは見かけたことがありません。私も何度かお土産に頂いたことがありますが、この美味しさはやはり日本特有です。お勧めの商品リンクは下記の通りです。
(2)じゃがポックル
アメリカのポテトチップスも美味しいものはありますが、個人的には全世界のポテトチップスの中でじゃがポックルが一番美味しいと思います。
(3)ロイズシリーズ
ロイズのシリーズはどれも安定して美味しいです。個人的には生チョコレートが好きですが、冷蔵保存の必要があると思いますので、下記はどうでしょうか。
成田や羽田で購入することができるものもありますが、今はともかくとして、店舗には長蛇の列が並んでいることが多いです。チェックイン後の待ち時間に購入することになりますので、機内持ち込みの荷物になってしまいます。荷物はなるべく少ない方がよいので、予め購入して預け荷物に入れてしまった方が快適です。
ラウンジを使える方は、お土産を買うためにバタバタとするよりも、ラウンジで軽く飲食を楽しんだり、シャワーを浴びたりする方が時間の使い方としてもお勧めできます。
(4)お酒の類の機内持ち込みの留意点
日本酒、日本製ウイスキー（山崎等）、焼酎（森伊蔵等）もお勧めです。アメリカでも人気が高まってきて来たため、手に入り易くはなってきました。ただし、値段は日本の２倍ぐらいしますし、入手できる種類も限られています。
これらのアルコール類は空港や機内販売で購入する事もできます。
ただし、アメリカへの便が直行便である場合は、機内持ち込みをしてもよいですが、そこから更に経由便で別の地に飛ぶ場合は注意が必要です。
基本的に一度、荷物をピックアップしてから、再度、荷物を預ける事になります。
この時に預け荷物内にアルコール類は入れておく必要があります。
そうしないと、ターミナル移動後のセキュリティチェックで、通してくれないと思った方がよいと思います。
2．アメリカ人へのお土産
アメリカ人へのお土産については、食料品については注意をした方がよいです。
日本人同士であれば、味の好みは似通った点がありますが、アメリカ人と日本人とでは味の好みで違いも多いです。
自分が好きなお菓子等でも、アメリカ人の口には合わない場合も少なくありません。
したがって、よほど相手の好みのお菓子等が分かっている場合を除き、「物」の方がよいと思います。
私が特にお勧めするのは下記です。
(1)フリクション消せるボールペン
仕事関係の方々へのお土産としては最もお勧めです。
実際はアメリカでも入手は可能とのことですが、売っている所は限られているようです（一応、アメリカのアマゾンにもあります）。また、知名度も日本ほどではありませんので、初めて手にして使う方が多いです。
(2)扇子
扇子は日本特有のグッズですので、日本の文化知ってもらう切欠としても良いですし、日本人よりも暑さに弱いアメリカ人にとっては実用的でもあります。
今回は、男性用、女性用、そして大量に配る用をそれぞれご紹介します。
ちなみに、扇子は英語では、「Fan」でよいらしいです。実は扇風機も「Fan」なのですが、この辺りの英単語のセンスはよく分かりませんね。
今回はこの辺で。
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学歴社会は終わったのか？(3)×評価されるスキルとは？
学歴社会は終わったのか？(1)×日米学歴社会比較 - ソースケのアメリカ駐在術・生活術
学歴社会は終わったのか？(2)×高学歴取得の裏技 - ソースケのアメリカ駐在術・生活術
今回は関連する内容として、下記の記事にある、今後、評価される「スキル」について記載しようと思います。
【学歴社会は崩壊した？】令和の時代を生き抜くには個人で稼ぐ力が必要
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1．上記記事のまとめ
上記記事では、以下のスキルがあれば今後は評価されるものであるし、必ずしも学歴は必須ではないとされています。
2．各スキルについての考察
しかし、これらの中には、「学ぶ手段があるもの」、「学ぶ手段が特にないもの」、「経験や才能が必要なもの」等があります。
(1)学ぶ手段があるもの
「プログラミング」や「Webデザイン」については、学校等で学ぶ事が可能ですし、各種書籍も充実していると思います。
もちろん、最終的にはセンスや経験も必要にはなってきますが、ある程度のレベルに達するまで学ぶ手段は豊富にあるでしょう。
(2)学ぶ手段が特にないもの
・ライティング
私のようにブログを書くこともライティングの一種だとすると、文章を書くこと自体は特に学ぶ手段、すなわち学校や書籍で勉強する有効な手段は特には無い、というのが個人的な意見です。
しかしながら、「ライティングの基礎」や「ライティング技術の向上」についてまとめてくれているブログの記事などがあり、参考になります。
私の場合は、2020年1月からブログを始めて記事を書き始め、現在（5月2日）まで95記事ほど書いております。これは、元々書くことが好きであったことと、過去にmixiにて2年間、1日も欠かさずに日記を書き続けた経験が活きているのではないかと思っています。
手前味噌になり恐縮ですが、先日の「はてなブログ」でのキャンペーンにて、優秀賞に選ばれました（全体記事数：４６０、最優秀賞：１、優秀賞：５）。
優秀賞に選ばれた記事は下記です。
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こちらも、特に「学ぶ手段」は無いと言えます。先に成功した方々が、まとめサイト等で記載してくれたりしてはいますが、二番煎じでは限界があります。
勿論、ある程度の王道はあるようですが、最終的には他人との差別化、オンリーワンにならないと大きな成功は得られないでしょう。
・業種に縛られない、「人をまとめる」スキル
こちらも、自己啓発セミナー等である程度学ぶ機会はありますし、書籍等もある程度参考になります。
しかしながら、正直言って、これは今までの人生での積み重ね、経験に拠るものが多いのではないかと個人的には思っています。
会社の友人、先輩、上司が、突然、同僚や部下に対する態度を変えるような場合がありますが、これは自己啓発セミナーや書籍等に影響されての場合が多いです。
これが悪いとは言いませんが、所詮は付け焼刃感が否めないです。
やはり、学生時代からクラスや部活、サークル等でまとめ役をやってきた人達とは少し違いがあるのは否めません。
(3)「経験や才能が必要なもの」
・上記の「学ぶ手段が特にないもの」の中でも特に、「SNSやYoutube」については、特に「経験や才能（センス）」が必要なものの典型ではないでしょうか。
昨今では、小学生等の将来なりたい職業の中で「Youtuber」が上位にランクインしていることが取り沙汰されております。
・私自身は、この事は良い事とも悪いこととも思いません。
ただし、特にYoutubeで成功するという事は生半可な事では無いでしょう。
・わざわざ私が強調するまでもありませんが、既にありとあらゆる方達がYoutubeに参戦してきております。
・ある程度知名度のある芸能人が自分のファンをそのまま引き連れてチャンネル登録をしてもらうという場合を除き、ゼロから地道にチャンネル登録数を増やして、広告収入を得るには多くの壁が待ち受けていると聞きます。
・既存の動画にない、奇抜かつ需要のある動画を、素人が作成するというのはそんなに容易なことではないと思います。
2．掛け算の時代
・「これからは掛け算の時代」というフレーズを耳にした事はないでしょうか。
クリエイティヴな仕事をする、SNSやYoutubeで発信をする等の様々な場面で、この「掛け算」が大事になってきます。
・例えば、「投資」に関する情報を発信していこうとしても、既に投資に関する情報を発信しているSNS、Youtube、ブログなどは数えきれないほどあります。
その中での「最も有用な情報」を発信するというのは並大抵の事ではありません。
・しかし例えば、「投資」×「筋トレ」等のように、掛け算により両方の情報の発信、もしくは両方の情報を結び付けた形での発信ができれば、オリジナリティが出て、他者との差別化を図ることができます（残念ながら、この「投資」×「筋トレ」）というのは既に多くのSNSで存在しますが。）
・SNSやYoutuberの発信により、マネタイズ（収益化）を図る場合には、まずは「発信者（インフルエンサーともいいます）」になることがありきではなく、「この分野なら戦える」という自分なりの武器を身に付けることが重要なのではないかと思います。
・ちなみに私の場合は、「会社員」×「アメリカ駐在の経験」×「陸マイラー」×「投資家」という４つの掛け算により、オリジナリティを出すことを試みています。まだまだ勉強中で試行錯誤の繰り返しではありますが、有用な情報を提供することを目標として頑張っていこうと思います。
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大企業志向は終わったのか？×終身雇用は終わったのか？
別の投稿で学歴社会について記載しました。
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今回は、「学歴社会」からの「大企業志向」について記載します。
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1．大企業志向否定論
大企業志向否定論とは、「大企業に入れば安定」という考えと、「学生が大企業を志望する傾向が変わった」という両面があると思います。
まずは以下の記事を紹介します。
変わらぬ就活の危うさ 「寄らば大樹」大企業志向は崩れるか（2018年6月10日）｜BIGLOBEニュース
【学歴社会は崩壊した？】令和の時代を生き抜くには個人で稼ぐ力が必要
まとめると下記の通りになります。
(1)学生の志向の変化
・大企業志向が強まってはいるものの、スタートアップ企業を渡り歩きながら、将来の独立を目指すものが少しずつ増えている。
・大企業を目指す学生は未だに多いが、理由としては、平均すれば大企業に就職する方が「トク」だからであるが、その理由は、「雇用の安定性」、「生涯収入」、「福利厚生」、「ネームバリュー」であり、肝心の仕事に関する要素が含まれていない。
・大企業は「ゼネラリスト」を育成する精神なので、高い専門性が身に付かない。
(2)大企業が安定している時代の終焉
・大企業の中にも経営不振で破綻寸前まで追い込まれる企業が目立つようになってきている。
・早期退職者を募るなど、大企業も人員整理を実施する時代であり、安定しているとは言えない。
2．大企業志向の現実
私自身は中小企業もいわゆる大企業も両方を経験しておりますので、上記の記事には同意できる部分もそうでない部分もあります。以下、私の意見をまとめます。
(1)学生の志向の変化についての持論
確かに、上記にもあるように、スタートアップ企業を渡り歩き、最終的には起業するという学生も増えているようです。その事自体は素晴らしいことだと思います。
しかし、徒に「会社勤めは馬鹿らしい」、「就職するぐらいなら起業せよ」という主張であるならば必ずしも賛同はできません。
①大企業はゼネラリストを育成する方針か？
・私がまず一番疑問に思うのはこの、大企業が「ゼネラリスト」、つまり、「何でも一通りこなせる人」を育成する方針であるという点です。
・確かに、数年単位でのローテーションがあるのは事実ですが、ローテーションは会社側にとっても再度のOJTを繰り返す等の時間的、人員的なコストがあります。したがって、「ローテーションありき」の異動ではなく、「事業計画ありき」の異動が多くなっているように感じます。すなわち、特定の事業分野に力を注ぐ方針を打ち出した際に、他の事業分野からの人員を異動させる、という場合等です。
・また、個人的には大企業ほど分業制になっておりますので、特定の業務に特化しがちで、「スペシャリスト」が育ちやすいようにも思います。しかし、あまりにも視野の狭いスペシャリストになってしまうことを防ぐために、一定期間、同様の業務に従事したら、別の業務を担当させる、という事はあり得ると思います。
・この点、ベンチャー企業の方が、人員が限られているため、ほぼ全員が経営者の意識で、事業計画、開発、予算の確保、営業等も場合によってはやらなければならないケースもあるのではないでしょうか。
②スタートアップ企業から独立への道
・スタートアップ企業、すなわち中小企業⇒独立⇒成功という道を辿ることができればよいですが、当然、全員が全員成功するわけではありません。
・起業のマイナス面を強調するつもりはありませんが、私の学生時代の友人の中でも、何人かで起業したものの、うまく行かず、友人関係にヒビが入り、結果会社が倒産した例もありました。彼らは、同期から遅れること４～５年経過後、結局生活のために中小企業等へ就職しました。元が優秀だったことと、起業の経験がプラスに働いて就職できたのかもしれませんが、これでやり直すために就職しようとしても就職すらできなかったら目も当てられません。
・そもそも、「スタートアップ企業」というのは、ざっくり言うと、「世の中に新しいシステムやサービスの提供を目指すベンチャー企業」のようなもので、かなりの数があるのです。この中から、「将来的に成功する会社」をピンポイントで選ぶ事ができる学生がどのぐらいいるのでしょうか。そんな見極めができるなら、投資家としてもやっていけます。投資家の端くれとしての見解では、「成功するスタートアップ企業の見極め」ほど難しいものはありません。
(2)大企業が安定している時代の終焉
・記事の中でも、「安定性」、「生涯収入」、「福利厚生」等を軽視している論調ではありませんでしたが、中小企業と大企業とではこの辺りの違いはやはり如何ともし難いほど大きいです。
・特に、昨今のコロナウイルスの影響（2020年4月末現在）には顕著で、中小企業、自営業への影響は甚大です。一方、大企業も確かにダメージは大きいですが、基本的に大企業の中には経営状態が盤石な企業というのは少なくなく、そういった企業は体力があります。今回の影響が数年単位に及びとさすがに厳しいですが、数カ月レベルで倒産するような事はないでしょう。
・また、「生涯収入」も馬鹿にはできません。例えば結婚し、子供を2人以上持つという家庭を築くと想定した場合（この形が理想だとも、この形であるべきという意味ではありませんが）、生涯必要な金額というのは計算できます。この金額と同額、もしくは同額以上がおおよそ入ってくるであろうと予測できるのか、予測できないのとでは人生設計のプランが異なってきます。さらに言うと、「大企業」と一括りにしたとしても、「生涯収入」には実際には大きな開きがあるのが現実です。総合商社やメディア等では生涯収入が5億を超える一方、誰もが聞いたことのあるような企業の生涯収入が2億等の場合があるというのが実情です。以下、参考ページ。
生涯給料!｢全国トップ500社｣最新ランキング | 賃金・生涯給料ランキング | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
・更に、「福利厚生」についても、「大企業は充実」とは言え、生涯収入以外のところで大きな差が現れたりします。例えば、独身寮を例にとってみても、そもそもの独身寮の有無、寮費の金額、入寮可能期間等は、大企業とは言え給料が低めの若手の世代にとっては大きな違いがあります。
・また、Work Life Balanceの充実化が重要視されるようになってきた昨今では、有給休暇の取りやすさの違いというのも大きいです。労働組合がしっかりしているところでは、「有給休暇のカットゼロ」を強く推進していたりします。
・加えて、大企業とは言え、「人員整理（リストラ）はある」という論調についてですが、実際は事はそう単純ではありません。上記の有給休暇とも関連しますが、大企業というのは労働組合が強く、そう簡単に人員整理やリストラなどはさせないのです。また、安易な人員整理は労働基準法等にも違反します。
まずは経営者側に役員報酬のカット等という形で経営不振の責任を取らせ、各種経費削減の対策と採り、それでも不十分であるなら、「早期希望退職者」をまずは募ります。これは、文字通り、「希望退職」ですので、「解雇」とは異なります。多くの場合は、この「希望退職者」を募るだけで人員削減としては十分となる場合が多いようです。優秀な人達程、自分達が所属している会社が傾いていると分かればこれを機にさっさと転職した方がよいと考えるのかもしれません。
3．これからの生き抜き方
・上記のように書きましたが、私自身も「大企業であれば安全」という気持ちがあるわけではありませんし、もし就職活動や転職活動を検討している方がこの記事を読んでいるとすれば、そのような安易な気持ちではいて欲しくないと思います。
・新興国の企業の台頭により、日本の大企業の国際社会での立ち位置は常に脅かされ続けているのも事実です。
・しかし、だからと言って、大企業に勤めることもできるのに、敢えてスタートアップ企業⇒独立という道を辿るというのは相当の勝算と覚悟が無い限りは止めておいた方がよいでしょう。後々にスタートアップ企業に転職するにしても、いわゆる大企業は顧客になり得るので、大企業の仕組みや考え方に触れておくのは決してマイナスにはならないはずです。
・また、私自身はWork Life Balanceという言葉はさほど好きではありませんが、昨今は重要視されるようになってきております。これを重要視する場合には、収入が安定しており、かつ福利厚生制度も充実している大企業の方が圧倒的に良いと言えるでしょう。
・とはいえ、大企業に入ったことで安心をして、組織にぶら下がるだけの使えない人材になってしまったら、大企業とは言え、人員整理の対象となってしまう可能性もあります。やはり、勝負は入社後であることは間違いありません。社内、社外の様々な場面で経験を積んだり、スキルを身に付けたりして自己研鑽をする。または、投資や副業（就業規定に違反しないのであれば）により、複数の収入元を確保して、会社からの給与所得が無くなったとしてもさほど困らないようにしておく等の準備が今後は大切になってくるのではないでしょうか。
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米国駐在における陸マイラー、航空会社上級会員編は下記をご参照を！
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