日米ホームレス事情について
日本でもアメリカでもホームレスはいますが、こちらのホームレスは多種多様であり、他人への物や金銭の要求もかなり積極的です。
個人的な意見ですが、基本的には自分の身を守るためにも見かけたら近づかない方がよいと思います。しかしながら、自分が近づかなくても、相手から近づいてくる場合もありますし、詐欺まがいでなんとか金銭を得ようとしようとしてくる人達もいます。
今回は、アメリカのホームレスの特徴や、対処法について簡単にご紹介します。
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1．店の前で待っているホームレス
・まず、目に付くのが、スーパー等の店の前で、小銭の入ったカップをじゃらじゃらと振って待っている人です。
こういうタイプの人達は、店に入る時や店から出た時に陽気に声をかけてくる場合もあります。
意外な事に、街の人達の中には、彼らに金銭や食べ物を渡す人達も一定数います。
しかし、私としては一度、甘い顔を見せてしまうと、今後もずっと要求されるような気がしてしまいます。
話しかけられても、英語が理解できないフリをするか、イヤホンで音楽を聴いているフリをしておくのも手でしょう。
2．車道で待ち構えるホームレス
・車を運転していると、交差点にて、
「私はホームレスだ、仕事をくれ、金をくれ、食べ物をくれ」等と書いた段ボールを持っている人達を見かけます。
車に乗っていて信号待ちをしている状態では、車を移動させるわけにはいかないので、逃げるわけにも行きません。なので、なるべく目を合わさないようにしてすることと、車のロックがしっかりされて、外から開けられないようになっていることを確認しましょう。
3．駅員を装うホームレス
・私が遭遇した事のある、最も奇妙と言ってもよい経験です。
地下鉄の駅で、プリペイドカードにチャージしようとした時のことです。
どういうわけかクレジットカードでのチャージがうまく行かず、やり直そうとしていたところ、如何にも駅員のような顔をして、「使い方を教えてあげるよ」と言って近づいて来た奴がいました。
駅員だと思って、とりあえず任せてしまい、チャージができたのですが、その後、「1ドル札を持っているか？」と訊かれました。
これを訊かれた時にようやく、「こいつ駅員じゃないな」と気付いたのでした。
幸か不幸か、この時私は現金の持ち合わせがなく、「持っていない」と言い、そそくさと逃げてきました（キャッシュレスが進んでおり、気付けが財布の中に現金が無いなんていう事は珍しくありません）。
とりあえず、見知らぬ人間が近づいて来たら、「なんとかして金を奪おうとしている奴」と警戒した方がよいでしょう。
4．実は家のあるホームレス？
・これは人から聞いた話ではありますが、「ホームレス」の中には、必ずしも「ホームレス」では無い人もいるそうです（当然、全員ではなく、ごく一部ではあるとは思いますが）。
つまり、例えば生活保護等をもらいながら、アパート等で暮らしている一方、ホームレスのフリをして、金銭や食べ物を街で貰おうとしている人達がいるということです。
確かに、日中、街中にいるホームレスの人数に比べて、夜間、公園等で寝ているホームレスの人数等はやや少ないような気がします。
5．まとめ
・今回は、アメリカの特に都市部のホームレスの事情についてまとめました。様々な理由から職や家を失う人は残念ながらいます。
気の毒に思って、少しでも助けてあげたいという気持ちは尊いものだと思います。
しかしながら、特に日本人は甘い顔を見せると付け込まれ、最悪の場合、身の危険に及ぶ場合もありますので、日本にいる時よりも重々気を付けた方がよいかと思います。
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定年制度×65歳×国会議員は？
先日取り上げました、検察庁法改正は成立が見送られました。
一方、公務員の定年を65歳に引き上げる法案が検討されています。
国家公務員の定年を段階的に65歳に引き上げ 役職定年制も導入（国家公務員法等の改正法案を国会に提出） | 社会保険労務士PSRネットワーク
個人的には、昨今の65歳近辺の方々は元気ですし、定年の引き上げはやむを得ないかなと思います。
しかし、民間企業の中には、この法が成立したところで、それに倣って「定年65歳制度」を安易に導入はできない所も多いとは思います。
この点については、今後、民間企業の間でも議論がされることになると思いますし、大きな課題となってくると思われます。
さて、今回はこれに関連しますが、やや別件についてです。
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1．国会議員の高齢化問題について
・昔から一部で議論はされていましたが、国会議員の高齢化の問題が取り沙汰されています。
・データによると、国会議員の平均年齢は55歳近辺であり、国民の平均年齢は45歳近辺。国民全体の平均年齢よりも国会議員の方が高いのが現状です。
・確かに、知識や経験が必要とされる国会議員の平均年齢が、国民の平均年齢よりもある程度高い事も合理的かもしれません。しかし、60歳代や70歳代の国会議員の数はやや多すぎるのではないかと、個人的には思います。
2．世代間の不公平について
・日本における、世代間の不公平というのは、既に大変な事になっています。
年金等の公的なものについても、支給年齢は次々と引き上げられ、トータルで受給できる金額というのも減ってきているでしょう（寿命が延びれば受給できる金額も増えますが・・・）。
その他、現在の高齢者には認められているものの、今後の高齢者には認められない制度というのは益々増えてくると思います。
これというのも、高齢社会により、政策や制度がどうしても高齢者に向くという事実はあるとは思います。
3．国会議員の定年制について
・上記の問題を解決する一案として、「国会議員の定年制」の導入は一つの解決策として提言されています。
・実際は、各政党毎に、一定の「定年制」はあるようですが、「例外規定」が多すぎて機能していないのが実情のようです。
・しかし、「日本の未来」を決定すべき国会ですので国会議員の平均年齢を下げ、若者にとってより住みやすい国にするためにも、「政党任せ」ではなく、「国会議員自体の定年制度」を導入すべきではないかと、個人的には思います。
4．若年世代の政治への無関心について
・上記のように、国会での政策がどちらかいうと高齢者に向いてしまうのも問題ですが、それとともに、「若年世代の政治への無関心」も問題だと思います。
・18歳から選挙権が認められるようにはなったものの、残念ながら18歳や19歳の投票率は全体の平均を下回っているのが現状です。
「政治が若者に向いていないから若者が政治に無関心になる」のか、
「若者が政治に無関心だから政治が若者に向いていない」のかは、
「玉子が先か鶏が先か」という問題のような気がします。
いずれにせよ、若者世代が希望を持って頑張れる国としていく事が急務であると思います。
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生活保護の現物支給について
コロナの影響で職を失い、生活保護受給者が増加する可能性があります。
寮追い出され、所持金わずか 追い詰められる非正規労働者 支援求める人急増（時事通信） - Yahoo!ニュース
状況が状況だけに気の毒でなりませんが、今回はこの「生活保護」について取り上げたいと思います。
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1．そもそも生活保護とは
生活保護とは生活保護法に基づいて一定要件を満たしている国民に支給されるものであります。
(1)すべての国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する
等を元に制定されているものです。
2．「権利」と「義務」の関係
生活保護制度に反対する意見として、同じ憲法27条の「すべての国民は、勤労の権利を有し、義務を負ふ」があるため、
「働いていない奴が権利を主張するのはおかしい」という類のものがあります。
確かに、私も一会社員であり、納税者ですので、毎月、「社会保障費」等という名目で給料の一部が問答無用で奪われており、それが（様々な理由はあれど）働いていない、もしくは、働いてはいるが、それだけでは生活ができないという人達に使われているということに対しては、完全に納得はできません。
しかしながら、現行憲法の制定の過程、及び「権利と義務」の理論上は、
「権利は日本国民であれば誰しもが認められるものであり、義務（勤労）を果たさないからといって主張できないというものではない」
という事になっております。
納得できない人がいること理解できますが、これはしょうがないですね。
※ちなみに、「働かざるもの食うべからず」という言葉は、元々は貴族に向けて言われた言葉であり、生活保護受給者に向けての言葉としてはやや用法としては誤りであると言えるでしょう。
3．生活保護費と最低賃金との関係
「生活保護費」の方が「最低賃金」より高いという指摘がされることがあります。
しかし、これらを単純に比較してよいか否かについては疑義があり、また、算出の方法にも問題があったことが指摘されています。
私の方でも調べてはみましたが、「真面目に働いているよりも生活保護費の方が多い」という事を示す客観的で適切なデータは発見できませんでした。
「最低賃金」が「生活保護」より安いのは本当か？ | テンミニッツTV
しかし、たまにテレビ等で「生活保護受給者の暮らしの実態」のような特集を見ると、娯楽費や食費の面でやや疑問を持った覚えというのはあります。
4．不正受給の問題
生活保護については、不正受給の問題があればかなり大きな問題として取り上げられます。
国民から集めた税金で賄っているため、国民心理としても厳しく見られるのは当然と言えば当然ですね。
私も、不正受給者についてははらわたが煮えくり返るほど怒りを覚えます。
しかしながら、「不正受給の率は全体からすると極わずか」という指摘があります。例えば、下記の記事をご参照頂くとすると、いわゆる「不正受給」は、全体の0.45%であるとのことです。
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170202-OYTET50054/
しかし、「全体の0.45%だから現行制度で問題ない」とは当然ならないでしょう。
更に、私が考えてしまうのは、「残りの99.55%の中で、不正にも関わらず、見逃された例は本当に無いのか？」という事です。
書類上は働いていなくても、実際には働いていたり、資産を隠す方法等は、巧妙な手口が色々とあるので、この数字を盲目的に信じることは個人的にはできません。
5．生活保護の現物支給等について
上記の問題を解決する一案としては、「生活保護の現物支給等」が提言されております。詳細は下記の記事をご覧ください。
生活保護の現物支給を考える WEDGE Infinity(ウェッジ)
上記の記事では、主に以下の事をメリットとともに提言されています。
・生活保護対象者は、「住居」と「食事」を現物支給する
・「住居」を提供する事で、実は豪邸に住みながら生活保護を受給するような不正を防ぐこともできる。
・「住居」を提供する事で、敢えて刑務所に入ろうとするような犯罪を防ぐことができる（結果として、犯罪についての取り調べ、刑務官等のコストを削減できる）。
・「住居」については、人口が減ってきている日本なので、空き家などを有効活用することができる。
・「食事」を現物支給とすることで、「現金」の不正支給に比べてリスクが低くなる。
一方、生活保護の現物支給については、「差別に繋がる」等として根強い反対意見もあります。
しかしながら、「生活保護は権利」とはいえ、「他の国民の努力によって支えられているという事を自覚」が必要であり、その他の国民感情の観点からも、バランスを取るためにも「現物支給」が最適解であるように個人的には思います。
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いわゆる従軍慰安婦問題
韓国の慰安婦支援団体が窮地、疑惑続出で崩壊寸前の現状を元駐韓大使が解説（ダイヤモンド・オンライン） - Yahoo!ニュース
日韓関係、歴史認識問題の中で、とりわけセンシティヴであるのが、いわゆる従軍慰安婦問題です。
最初に断っておきますが、私自身は元々、韓国人の友人も沢山おりますし、アメリカでの生活で韓国人の友人も沢山できました。
ですので、この問題においても、なるべく客観的な事実にのみフォーカスしたいと思います。
なお、上記の記事は、慰安婦支援団体の金銭問題であって、いわゆる従軍慰安婦問題の本質とは異なります。
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1．そもそも従軍慰安婦とは
(1)定義
・いわゆる従軍慰安婦とは、戦時中に主に日本軍に対して性的な相手をするために戦線に派遣された女性達の事を意味します。
(2)給料等
・ご存じの方もいらっしゃらないかもしれませんが、上記の女性達には給料が支払われていました。
特集１ 戦後70年 「泣き声が耳から離れない」 戦地で出会った「慰安婦」 元従軍看護婦 中里チヨさん – 全日本民医連
あえて、「従軍慰安婦は性奴隷である」として、日本政府のスタンスに否定的な方の意見を引用すると、
従軍看護婦の月給90円に対して、慰安婦の方の月給は250円だったとのこです。
(3)国籍
・韓国人の従軍慰安婦のみがフォーカスされる傾向にありますが、実際は、日本人を含め、当時、日本統治下にあった国から広く慰安婦が募集されたというのが事実です。
2．強制的に連れてこられたのか？
(1)いわゆる強制連行との混合
上記の慰安婦の方々が、なぜ慰安所に来た（連れてこられた）かというところが論点になっています。
この点については、色々な立場で主張することがバラバラな感があります。
個人的には、いわゆる強制連行（ただし、これについても論点が多々ありますので、別途投稿する予定です）との混合があるようにも思います。
極端なものとしては、「ある日、突然、何の前触れもなく、日本軍が家に乗り込んで来て、若い女性を拉致していった」というイメージです。
しかしながら、これについてははっきりと、「史実とは異なる」と言えるでしょう。
実際は、「求人」、「業者による斡旋」が主であったようです。
（しかしながら、一部の日本軍の隊士による非道的な行為があった可能性は否定できません。もしこれがあったとしたら、「軍の方針として」行ったことではなく、軍法会議にかけられるべきものであったことでしょう。）
しかしながら、色々と悲劇的な例があったというのは事実のようではあります。
・戦時中の苦しい生活に耐えきれず、望むか望まずかに関わらず、慰安婦として赴くしかなかったような例。
・食い扶持を減らすために、両親が本人には告げずに業者に娘を引き渡した例。
・一部の悪質な業者が、実際の業務内容を偽って慰安婦として送り込んだ例。
・一部の悪質な業者が、拉致等の非道な手段で慰安婦として送り込んだ例。
(2)「広義の強制性」と「狭義の強制性」
日本政府は、「いわゆる従軍慰安婦について、”広義の強制性”はあったものの、”狭義の強制性”について否定するのは、上記を読んで頂ければ分かるかもしれません。
旧日本軍が、方針として、「慰安婦施設」を設けたことは事実です。
ここを否定することはできません。
しかし、慰安婦を集める方法として、「軍隊が家に押し入って拉致した」という、未だに多くの方が誤解しているような強制性は無かったということなのです。
しかし、上記のように、「慰安婦施設」を設けるという方針があったがために、本人が必ずしも望まず、または騙されて連れて来られたという悲劇も数多くあったことでしょう。
そのため、日本政府としては、「最終的な責任は、”慰安婦施設を設けるという方針”であった、当時の日本軍（日本政府）にある」という意味で、「広義の強制性はあった」としているのです。
3．慰安婦施設の違法性
(1)国内法
当時の日本は公娼制度があがりましたので、いわゆる慰安婦に慰安所にて、給料を支払って、売春をさせる事自体は違法ではありませんでした。
しかし、「娼妓取締規則」に基づいてしっかり管理できていたかどうかについては疑義があります。
確かに、当時の日本の国内での取締体制に比べて、戦闘地域に近い混乱している場所では取締体制が杜撰であった事は否めず、それにより不遇な目に遭ってしまった方々がいる可能性は否めないでしょう。
これについては、当時の国内法の観点から、管理体制の是非について検証する必要はあるとは言えます。
(2)国際法の観点
日本がいわゆる慰安所、慰安婦を設けていた時代において、既に、「婦人及児童ノ売買禁止二関スル条約」を批准していました。
したがって、この観点からは、国内、及び、統治下における売春については国際法違反であると指摘されてもおかしくないでしょう。
(3)違法性のまとめ
・上記の通り、国内法の観点からも、国際法の観点からも、決して「合法」だと胸を張っていえるものではないと指摘されても仕方がないことかと思います。
4．韓国との間の慰安婦問題
・しかしながら、韓国が慰安婦問題について、執拗に日本を非難する事には最早正当性は無いでしょう。「日韓基本条約」においても、更には、「慰安婦問題日韓合意」においても、両国間の請求権についてはキチンと解決されています。
5．各国の慰安婦制度等
・慰安婦等の制度を戦時中に設けていたのは、何も日本だけではありません。
・慰安婦制度とは異なりますが、日本を執拗に非難している当の韓国ですら、ベトナム戦争時に韓国兵士が現地で強姦を繰り返した事により大量の混血児が産まれた、という「ライダイハン」という問題があります。
考えようによっては、慰安婦という、職業として管理をしていた（管理体制は不十分な可能性はあったとしても）、旧日本軍よりも、ライダイハンの問題の方が悪質であるとも言えます。
・その他、上記の、「婦人及児童ノ売買禁止二関スル条約」に批准していたものの、「植民地は除く」として、売春施設を設けていた国や、売春施設を設けなかったものの、現地で、兵士による女性への暴行、強姦を黙認していた国など多くあります。
6．日本人および日本政府のなすべきこと
ここで、日本人としてはしっかり認識しておくべき事があります。
まず、上記の通り、「日本の慰安婦制度は正当化はできない」ということは勿論ではあります。
しかし、上記の通り、「他国の同様の制度、もしくは更に非道な行いについても指摘していく必要がある」ということです。
これはあくまでも個人的な考えではありますが、戦時中の女性に対する扱いについての問題は、「日本だけを悪者にしておいて、それで解決としよう」という考えが、特に戦勝国側（韓国は戦勝国ではありませんが）にあるような気がしてなりません。いわゆる、スケープゴートというやつです。
戦時中の女性に対する扱いについては、同時、戦争をしていたほぼ全ての国が脛に傷を抱えています。日本だけを悪者にしておいて、自分達の痛い腹は探られたく無い、という思いが見え隠れします。
しかし、これでは、「世界中で同様の事をしていた国は全く無かったのに、当時の日本人だけが極悪非道な行いを行いをしており、我々はその子孫」という事になってしまいます。
事実は事実として認めて、反省すべき点は反省しつつも、支払う必要の無いものはしっかりと主張し、
「確かに、日本として反省すべき点はあるが、戦時中の女性の取り扱いについては、全世界共通の問題として、全ての国の件について検証すべきだ」と主張していく必要があると思います。
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高校野球を語る
2020年の夏の甲子園大会はコロナの影響で中止になりました。
夏の大会を目指して頑張っていた球児達は残念でならないでしょう・・・。
球児達が何らかの実力を発揮できる場があると良いのですが・・・。
私自身も元高校球児（甲子園等とは程遠いレベルの弱小校でしたが）でもありますので、私自身が考える現代の高校野球の問題と対策について記載しようと思います。
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1．「夏の大会」の是非
(1)日本の夏の時期の問題点
・私自身も経験があるのですが、日本の高温多湿の環境では屋外のスポーツは必ずしも適している環境とは言えません。実際、練習中、試合中を含め、日射病や熱射病になる球児が毎年後を絶ちません。勿論、スタンドで応援する観客にとっても過酷です。
その「過酷さ」が感動のドラマを生むという側面もあるとは思いますが、未来ある球児、観客の健康が害するような事はあってはならないとは思います。
(2)対策等
実は、甲子園においては、近年は驚くほど対策が施されています。
ASCII.jp：「夏の甲子園」の猛暑対策がスゴイ！現地で見た高野連の情熱と執念
しかし、あまりにも猛暑日が続くとなると、例えば大阪ドームでの代替開催等もありなのではないかと思います（プロ野球との日程調整の必要性もありますが）。
「目指せ甲子園」で頑張ってきた球児達が、全国大会で一度も甲子園の土を踏まないのはさすがに気の毒なので、「1回戦」は全て甲子園にて行い、「2回戦」以降は大阪ドームでの試合も混ぜる等。
2回戦までは比較的日程的にも過密ではないので、甲子園と大阪ドームの同時進行で2回戦以降を開催することで、過密になってくる準々決勝以降の日程で休養日なども設けることができると思うのですが。
2．球数制限の問題
・甲子園大会で勝ち進んでいったチームは、日程的に必然的に連日の試合をする必要が出てきます。
この時、特に問題になるのが、投手の連投です。勝ち上がってきたチームも当然強豪校のため、どうしても各チームのエースに頼らざるを得ず、エースは連日、相当の球数の連投を強いられることになります。
その結果、夏の甲子園大会での多投の影響で、その後の選手生命が短くなったり、パフォーマンスが落ちたりするケースも多くなっているように見受けられます。
・とは言え、安易な球数制限は、複数の投手を擁する強豪校の方が有利になってしまいますし、待球作戦により、投手になるべく多くの球数を投げさせるという作戦を取る学校が出てくる可能性もあり、この点については慎重に慎重を重ねて検討すべきと思います。
3．「打高投低」の問題
(1)近年の傾向
・あくまでも個人的な見解ではありますが、昨今の高校野球の傾向としては、「打高投低」にあると思います。
これは、投手のレベルが下がっているというわけではなく、打者のレベルが相対的に上がっている事を意味していると思います。
ひと昔前は、ウェイトトレーニングがタブー視されていた時代もありましたが、今となっては、ウェイトトレーニングは一般的なものとして普及しています。
その他、科学的な根拠に基づくトレーニング方法もどんどん取り入れられている印象があります。
勿論、投手のトレーニングにも取り入れられているとは思います。投手の平均球速等は上がっているのではないでしょうか？
しかし、それ以上に、「速い球を打つ」というトレーニングも、マシントレーニング等を中心に充実しているのも事実ではないでしょうか。
・これらが、結果として投手の過度な負担に繋がっているようにも思います。
(2)対策
・個人的には、「打高投低」の対策としては、バットの規定を変えるべきだと考えています。
よく、高校時代にホームランを打ちまくった打者が、「金属バットから木製バットへの変更」に適応できず、成績が振るわなかったという話を聞いたことはないでしょうか？
それほど、金属バットと木製バットとは異なるものです。
理想としては、高校野球においても木製バットを導入すると良いのですが、木製バットというのは折れてしまうものなので、予算が潤沢でない学校にとっては辛いものになります。
そこで、プロ野球でも使用する木製バットと各種の数値がほぼ同じとなるような金バットを開発し、それを公式のバットとすることを検討して欲しいと思います。
こうすることで、投手の負担も減らすことができ、かつ打者にとっても、プロ入り後の戸惑いが減ると思うのですが。
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日米体感温度の違い×極寒の冷房対策×アメリカ国内線
「日本人は寒さに弱く」、「アメリカ人は強い」と言われております。
逆に、「日本人は暑さに強い」、「アメリカ人は暑さに弱い」とも。
今回は、その理由と、私の実際の経験談、体調管理のためのコツについて投稿します。
まず、下記の記事をご紹介します。
外国人と日本人は何で体感気温が違うのか | 日刊ニュージーランドライフ
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1.体感温度が異なる理由
上記記事では、日本人とニュージーランド人との比較をしておりますが、基本的にアメリカン人との比較においても当てはまると考えられます。
要は、下記２つの点が原因とのことです。
(1)体質の違い
・体格の違い
やはり、欧米人の方が日本人よりも体格が大きいので、体内にある熱量が多く、どうしても暑さへの強さ、寒さへの強さに差が出てくる。
・汗腺の量の違い
熱い地域に住む人ほど、汗腺の量が多く、放熱能力（つまり、暑さの耐性）が強いが、寒い地域に住む人ほど、汗腺の量が少なく、放熱能力が低いとのこと。
・体毛の量の違い
一概には言えませんが、欧米人の方が体毛は濃い傾向にあります。体毛が多いほど、保温効果が高いとのことです。
しかし、体毛が比較的少ない黒人系のアメリカ人もやたらと暑さに弱い気も・・・？
・「冷点」の違い
「冷点」とは、「寒さを感じるセンター」とのことだそうです。
日本人の方がこの冷点が敏感で、白人の方が鈍感であるとの研究結果はあるようです。
(2)慣れの問題
体質以外の点では、要は単なる「慣れ」の問題もあるとのことです。
幼少の頃から寒い地域で住めばそれに慣れますし、熱い地域に住めばそれに慣れるであろうとのこと。
2．実体験
(1)もはや極寒の冷房
私の実体験では、慣れだとか体質だとかいう理解のレベルを超えて、こちらの冷房が強すぎます。
特に、アメリカ国内線のフライト内の寒さと来たら、まるで冷蔵庫の中にいるようです。
また、オフィスのビル内の冷房を異常なほどです。
アメリカというのはご存じの通り広大であり、東部であるか西部であるか、及び北部であるか南部であるかによっても気候はかなり異なってきます。
しかし、「冷房の異常な強さ」は共通していると言えます。
日系のエアラインで渡米し、アメリカ国内線の経由便で目的地に行く際には、冷房環境の違いで体調を崩しかねませんので、注意が必要です。
また、特に夏場ですが、アメリカの夏場の気温自体は日本と大差がなく、寧ろ高くなる地域もあります（ただし、湿度は基本的に日本よりも低いですが）。
外からオフィスビル等に入った時の寒暖差は日本のそれと以上だと思った方がよいと思います。
(2)アメリカ人と言えど千差万別
当然ながら、アメリカ人の全員が寒さに強いわけではなく、個人差もあります。
上記しましたように、白人系であるか黒人系であるかでも異なります。
また当然、男女差もあります。アメリカ人と言えど、女性は男性ほど寒さに強くないようです。
夏場の冷房が寒すぎて、ジャケットやコートを着ながら仕事をしている方を何人も見たことがあります。
(3)国際結婚・国際恋愛の事情
「冷房の設定温度」で一番やっかいなのは、「アメリカ人男性」と「日本人女性」の夫婦、カップルであるようです・・・。
アメリカ人男性（特に白人）は、「冷房を信じられないような設定温度にする」というのが日本人女性の悩みのようです・・・。
日本人女性で、アメリカ人男性とのお付き合いやご結婚を検討されている方は、お気をつけください・・・。
3．対策
このような、アメリカにおける冷房の強さへの耐性については、とにかく、「調節しやすい服を常に持っておく」に尽きます。
日本の夏場でも、対策をしている方はいらっしゃるかと思いますが、アメリカにお越しの際は、もう一段階、強力な防寒具を用意しておいた方がよいでしょう。
また、アメリカの国内線に搭乗する際は、真っ先に、「Can I have a blanket？(毛布を貰えますか？）」と頼んでおきましょう。
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FX×為替変動制×ニクソン・ショックとは？
FX投資については今までも多少投稿してきました。
さて、FXにも関連する為替、つまり、
「日本の円に対して、外国の通貨がいくらか？」というものは日々変動します。
為替が変動するからこそ、FXでの投資ができるようになりましたが、以前は為替は固定性でした。
今回は、為替固定性から為替変動制になった歴史についてなるべく簡単に紹介します。
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1．基軸通貨としてのドル
・「基軸通貨」という言葉を聞いたことがある方はいらっしゃるでしょうか。
・詳細は省きますが、これは、過去、アメリカが世界各国とドルにて取引をする際に、「ドルはいつでも金と交換ができる」という約束をしていたからです。
国の通貨の価値というのは、その国の経済状態に拠ってどうしても変化するものですが、「金と交換できる」というのは、「安定した価値がある」という事を意味します。
例えば、アメリカが日本から物を買った場合、ドルで買う事になります。
しかし、日本としては、ドルを貰っても（基本的には）使い道がありません。
しかし、「ドルを金と交換できる」ということであれば、貯まったドルを価値の安定している金に交換できるので、意味があることでした。
・アメリカは世界の各国とこのような約束をして、ドルを基軸通貨としておりました。
2．為替固定時の1ドルの価値
・為替固定時は、1ドルの価値は360円でした。大体、今の3倍ぐらいというところでしょうか。
つまり、上記しました、「金と交換できる」という点を踏まえると、日本はアメリカから受け取った1ドルを、360円相当の金と交換できるということでした。
3．ニクソン・ショック（第二次ニクソン・ショック）
・この「ドルを金と交換できる」という安心感の元、ドルは基軸通貨として世界中に流通しました。
・しかし、詳細は省きますが、様々な原因で、「世界中にあるドルの量」に対して、「全てのドルを金に交換できることは難しい（もしくはできない）」という状態になってしまいました。
・そこで、当時のニクソン大統領は、色々な経済政策を1971年の8月に発表したのですが、その中の一つとして、「ドルを金と交換することの停止」を発表したのです。
・その後、諸々の経緯もあり、為替は変動制になりました。
4．ニクソン・ショックについての考察
・私は経済の専門家ではないので、ニクソン大統領が取った政策の是非について論じることはできませんが、結果だけ見れば、最初にした約束（ドルを金と交換できる）を破るという事が身勝手にしか思えません。
この辺りに、アメリカの独善性が見えてしまうと思うのは私だけでしょうか。
勿論、世界経済の均衡を取るという意味合いもあったとは思いますが・・・。
5．こぼれ話
・「為替固定性」のこぼれ話として、「婚約指輪」についての話があります。
「婚約指輪は給料3か月分」というキャッチコピーをご存じの方もいらっしゃるのではないでしょうか？
これは、ダイヤモンドの国際的な大手メーカー、「デ・ビアス社」が考えたキャッチコピーです。
実は、「給料３カ月分」というキャッチコピーで展開されたのは日本だけで、当時の固定為替レートと、日本人男性の平均的な給料からすると、「給料3カ月」にしないと割に合わなかったとのことです。
実際、アメリカでは「給料1カ月分」、ヨーロッパでは、「給料2カ月分」として展開されていたそうです。
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米国駐在における、日米比較等は以下をご覧下さい！
sousuke22101243.hatenablog.com
米国駐在における陸マイラー、航空会社上級会員編は下記をご参照を！
sousuke22101243.hatenablog.com
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